山梨車体協公式ブログ

組合員　各位

標題の件、日車協連より（株）公論出版発行の「自動車打刻位置ハンドブック　令和８年版」「車検・整備マニュアル　令和元年車（トヨタ／スバル／ダイハツ編）」を共同購買事業の一環として斡旋販売する旨、ご案内がございましたのでお知らせいたします。ご購入の際は、添付の申込書に注文数を取りまとめの上、山梨車協宛にお申込下さいますようお願いいたします。

組合員　各位

標題の件、日車協連「全国ニュース」（Ｗｅｂ版）の更新のご案内がございましたので、お知らせいたします。

詳細につきましては、日車協連ＨＰよりご確認いただきますようお願いいたします。

組合員　各位

標題の件、「令和６年度補正予算スキャンツール補助事業」につきまして、５月・８月に周知させていただいておりますが、並行して令和７年度予算による補助金（以下「R7補助金」という。）の交付申請受付を開始することとなりましたので、お知らせいたします。

申請をご希望される場合は、下記バナーをクリックしていただきますようお願いいたします。

申請する際、「R6補正補助金」と「R7補助金」どちらに申請すべきか説明した資料を送付させていただきますので、ご確認いただきますようお願いいたします。

組合員　各位

標題の件、日車協連「全国ニュース」（Ｗｅｂ版）の更新のご案内がございましたので、お知らせいたします。

詳細につきましては、日車協連ＨＰよりご確認いただきますようお願いいたします。

10月26日（日）グラウンドゴルフ大会参加者　各位

本日（10/26）、予定しておりました第30回グラウンドゴルフ大会につきましては、雨天のため中止とさせていただきます。

ご予定いただいていた皆様には大変ご迷惑をおかけすることなり、大変申し訳ございません。

何卒ご理解の程宜しくお願いいたします。

組合員　各位

標題の件、日車協連より（株）公論出版発行の「自動車整備士　計算の基礎と問題　令和８年版」を共同購買事業の一環として斡旋販売する旨、ご案内がございましたのでお知らせいたします。ご購入の際は、添付の申込書に注文数を取りまとめの上、山梨車協宛にお申込下さいますようお願いいたします。

組合員　各位

標題の件、日車協連より（株）公論出版発行の「自動車整備士１級小型筆記　問題と解説　令和７年版」「自動車整備士１級小型　練習問題集　令和７年版」及び「灯火等の高さ確認ルール（250mm／350mm）」を共同購買事業の一環として斡旋販売する旨、ご案内がございましたのでお知らせいたします。ご購入の際は、添付の申込書に注文数を取りまとめの上、山梨車協宛にお申込下さいますようお願いいたします。

９月７日（日）、当組合賛助会員／株式会社ドバシ様の研修室にて、教育委員会主催の第2回・令和７年度高度化車体整備技能講習・車体整備ガイドライン編を開催いたしました。
当日は日車協連／斎藤教育委員長も視察に見えられての講習となりました。
受講者21名にて小沢教育委員が講師を務め、車体整備の消費者に対する透明性確保に向けたガイドラインについて、車体整備記録簿について、写真撮影の基礎、ＯＢＤ検査概要等について理解を深めました。
今回の講習会開催にあたり、教育委員会をはじめ、会場を提供していただきました株式会社ドバシ様、ありがとうございました。第3回目の講習は11月9日（日）を予定しており、令和７年度高度化車体整備技能講習・車体整備ガイドライン編の講習は最後となりますので、未受講の組合員の皆様におかれましては、ご受講頂きますようお願いいたします。
※高度化車体整備技能講習は平成２９年より日車協連（日本自動車車体整備協同組合連合会）にて車体整備士の再教育を兼ね、毎年カリキュラムを定めて行っている講習となります。　 

組合員　各位

標題の件、令和７年度の「自動車整備賠償共済保険」につきまして、パンフレットの内容に一部変更がございましたので下記の通りご案内申し上げます。

【変更内容】

指定工場の適用保険料について

令和7年10月1日保険始期より、大型車を扱う指定工場で一定の要件を満たす場合は、最低工員数が従来の5名以上から4名以上に緩和されます。

なお、適用保険料は従来どおり、申込時に在籍する整備要員数により決定されますのでご注意下さい。

※添付いたしました改訂版令和7年度パンフレット3ページ「保険料」についての内容に変更がございます。

組合員　各位

標題の件、「令和６年度補正予算スキャンツール補助事業」につきまして、５月に周知させていただいておりますが、2025年8月25日現在、予算消化率は25.0%に留まっており、来年1月30日の申請期間終了となりますので、再度ご案内申し上げます。

この補助事業は、自動車の電子装置の故障診断を支援する目的で、自動車整備技術の高度化と事故防止を推進するために行われている 。補助金の対象となるのは自動車整備事業者で、電子制御装置の認証を受けていない事業者の場合は、今後認証を申請する予定がある場合に限られます。

スキャンツール本体の購入費の一部補助

　一定の要件を満たすスキャンツール（PCなどを含む）の購入費用が対象となる 。補助率は購入費の3分の1で、1事業場あたりの上限額は15万円 。
　研修受講費の一部補助

　 スキャンツールを活用するための研修受講費も補助対象となる 。補助率は3分の1で、1事業場あたりの上限額は1万円 。

補助の対象となるのは、令和6年4月1日以降に購入または受講した費用 。

詳細につきましては、添付資料をご確認ください。